＃4 ヘルスケア事業者が誤解している「遺伝子検査」の実態
皆様こんにちは！
グリスタの斎藤です。
大きなカテゴリで言うと、私はヘルスケア業界に属しています。
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同じヘルスケア業界にいらっしゃる方に、
「遺伝子検査で何が分かると思いますか？」という質問を投げかけると、
ほとんどの方が
「何を食べたら太るとか痩せるとか分かるんだよね？」
「どんなトレーニングが良いか分かるんだよね？」
「どんな病気になるのか分かるんだよね？」
「才能や適性、寿命とか性格が分かるんだよね？」
「おすすめのダイエット方法が分かるんだよね？」
といった回答が返ってきます。
これは「誤解」です。
遺伝子検査ではトレーニング方法やダイエット方法は分かりません。
というより、そういうモノを調べる検査ではありません。
そう、「検査」なんです。
一般的に通販などで販売されているDTC遺伝子検査キットで調べているのは、塩基配列です。
SNPや塩基多型などと言われるもので、2003年のヒトゲノムプロジェクト終了宣言以降、このSNPの研究が飛躍的に進んできました。遺伝子は受容体やサイトカイン、ミトコンドリアなど身体の様々な機能に影響しています。そして遺伝子検査では、その働きがどうなのかを調べています。
ヘルスケアに関わる方ならこの時点で分かると思いますが、
上述したようなことが分かったとしても、
「ダイエット方法」のような「方法」や、
「才能や適性」のような「判断」を導き出すのは難しいことが分かります。
ではなぜ、ヘルスケア産業に従事している方でさえ、そのような誤解を持ってしまうのでしょうか？
経済産業省や日本医師会では、遺伝子検査のあり方や科学的根拠の質について指摘されています。
経済産業省のレポート（※）では、DTC遺伝子検査に関する日本医師会の見解を紹介しながら次のように言及しています。
【遺伝子検査ビジネスは、病気のなりやすさ（生活習慣病の易罹患性）や体質（肥満、薄毛、美肌など）など、健康・容姿に関わるものに留まらず、個人の能力（知能、文系・理系、音感）、性格（外交的、内向的）、進路（音楽、美術、運動適性）などの非医療分野にまで広がっている】
※「消費者向け（DTC）遺伝子検査ビジネスのあり方に関する研究会」参照
さらには、
【しかし、そのほとんどは有用性についての科学的根拠が欠如しており、精度管理、検査前後の遺伝カウンセリング体制、結果報告後のフォローアップ体制、個人遺伝情報保護の体制などが不十分】
※「消費者向け（DTC）遺伝子検査ビジネスのあり方に関する研究会」参照
と続いています。
その背景としても言及されていて、
【健康に関するDTC遺伝子検査は、欧米の多くの国では法的規制などにより制限されているが、日本では（中略）明確な法的規制がなされないままになっています】
※「消費者向け（DTC）遺伝子検査ビジネスのあり方に関する研究会」参照
とされています。
（【】は原文のまま紹介しています。）
上記したものはすべて、経済産業省がHPに載せているレポートの同一ページに記載されているのですが、このあたりに「誤解」が生じてきたヒント（もはや答え）が集約されています。
ここでは、「欧米のような法的規制がなされないままになっているから」という理由が書かれていますが、それはどういう事なのかを少し加えて話すと、より分かりやすいかと思います。
遺伝子研究が進んできたことにより、体質を推測出来るようになってきているのは確かです。
しかし、検査結果を誇大解釈や歪曲したり、リテラシーが不足している一般ユーザーの事実誤認を誘導してしまうようなDTC遺伝子ビジネスに対し、欧米諸国では規制がなされてきたが日本では進んでいないという指摘です。
体質を推定できることにより、次世代ヘルスケアとして個別化が進むと期待されている研究領域ですが、情報の使い方を間違えるとせっかくの先端研究がもったいないですよね。
そればかりか、スポーツシーンでは怪我を誘発してしまったり、逆にパフォーマンスを落としかねないような解釈で販売されているものも散見されます。
ネット検索をしてもなかなか適切な情報にたどり着けないので、
よく「何が正しくて間違っているのかわからない」「調べても出てこない」と言われることがあります。ヘルスケアに従事される方には、この辺の情報を精査して活用できるようになってもらえたらという思いで、無料のオンラインセミナーも毎月開催しています。
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株式会社グリスタ 代表取締役 斎藤 利
1979年生まれ/和歌山県出身/工学修士学生時代は竜巻のメカニズムを研究。2010年バレーボール個人指導スクール設立をきっかけに、個人の体質によるパフォーマンス影響に着目。2015年より遺伝子業界へ。2018年、日本で初めて専門事業者の指導やヘルスケアソリューションを個別化することに特化した業務用遺伝子分析サービス「IDENSIL」を開発・リリース。内閣官房が進めるレジリエンスジャパン推進協議会のWG委員選出や自治体との連携、日本を代表するトップアスリートの指導者への遺伝子情報提供を通じ、ヘルスケアから美容まで幅広い個別化に携わっている。
